ゼミとは何か：ゼミとは、ドイツでの高等教育で、活発に活用されてきた教育方法である。専門とする教授の指導の下で、学生が学習、研究調査を行い、指導教授の指導を受け、さらに学習、研究を深め、発表、報告を行い、進捗状況に応じて、教授の深い、密度の濃い指導を継続的に受けながら、専門知識を深め、体得していく教育システムである。学生の自主的、能動的参加が必須である。

ゼミ１､２の内容：ゼミ２は、ゼミ１で学習した内容を、文献研究や事例研究等を通じて、さらに深く研究調査を行い、卒業論文作成の準備を着実に進める段階になる。
学習内容は、将来のキャリア、自分自身が関心を持っている経営、経営戦略、モバイル・ビジネス戦略等の領域に属する、具体的なタイトルを選択し、学習を自ら能動的に行う。

ゼミの方法・進め方：自分自身が定めた学習関心領域の文献研究等を行い、ゼミで発表し、指導教授のゼミ指導を受けると同時に、ゼミテンと活発な質疑応答、議論を展開することで、さらに学習深度を深めていく。
事例研究を含めた定性的、実証的研究を希望する学生に対しては、事例研究方法論等の学習指導を行い、数量的、実証的研究を希望する学生には、IBM SPSS等の操作方法や研究方法論を指導する。

ゼミ受講の注意点：経営の現象を科学的方法論に基づいて解明し、実際の経営に役立てたいと思っている学生、能動的、自主的に学習を行う姿勢を持っている学生の受講が望ましい。

前提となる履修科目：経営学、経営戦略論、経営情報戦略、経営情報システム等の学習をした学生の参加が望ましい。また、数量的、実証的研究を希望する学生は統計学の知識が有効である。

合宿：学生と相談して決める。

就職活動・就職先：就職支援講座を含む。（自己分析・適性テスト、エントリーシート対策講座、ＳＰＩ模擬テスト、ＧＡＢ・ＣＡＢ模擬テスト、学内企業研究セミナー）
就職先は、さまざまな産業に決まって、研究所や学会でも活躍している。
NTT docomo、KDDIau、NEC、日立製作所、富士通、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、日本綜合研究所、大和総合研究所、大和証券、日興コーディアル証券、JFE商事、りそな銀行、ヤマト運輸、日立ソフトウェアエンジニアリング、SAP、あずさ監査法人、NTT東日本、NTTデータ、NTTコミュニケーション、NTTコムウェア、みずほ情報総研、野村総合研究所、信越化学工業、キーエンス、ノバレーゼ、かんぽ生命、サイゼリア、生産性本部、三菱地所リアルエステート、立正大学准教授、アクセンチュア、楽天、富士総研等。
上場会社代表取締役社長、会社経営者、公認会計士、国家公務員、地方公務員、警視庁、東京理科大学大学院、東京大学大学院、一橋大学大学院、横浜大学大学院、早稲田大学大学院等大学院への進学等、さまざまな領域、産業、および学会で活躍している。

東邦研究室卒業研究では、３つのタイプに分けて卒業論文の作成を行います。

第１のタイプは、文献研究、ケース・スタディーを通じて学んだ基本的概念、原理、原則等を用いて、学生諸君が自分自身の経営戦略論、経営情報戦略論、経営学、モバイルについての視点に基づいて、理論的、記述的な論文の作成を行います。

第２のタイプは、今まで学んで来た経営戦略論、経営学に関する理論、概念、原則等が現実の企業・組織でどの様に適用されているかを、ERPのIDESシステム等を実行することで確認をし、企業革新や変革のためにビジネス・プロセスを実際にリエンジニアリングすることを経験します。また、特定の企業・組織を選定し、実際に企業を訪問し、資料を収集し、実際のオペレーションを観察し、その会社の実態を研究・調査することで、理論と現実の両者の側面から卒業論文を作成します。

そして、第３のタイプは、経営戦略論、経営情報戦略論、経営学、モバイルに関する仮説を創出させ、理論モデルを構築し、仮説検証を実行すると同時に、理論モデルを検証する、演繹的な方法論を使用する論文です。具体的には、アンケート調査などを通じて、データを収集して、仮説を創出し、例えば重回帰分析や分散分析、カイ二乗検定などを用いて、仮説を検証します。さらに、理論モデルを創り、共分散構造分析等を用いて理論モデルの適合度を検証する、数量的、実証的な論文を作成します。この場合には、SPSSなどの統計パッケージを用いて、実証分析を行います。

■ 21世紀のモバイル・コンピューティングと企業経営

■ デジタル・コンバージェンス経営戦略

■ モバイル・ビジネスとダイナミック戦略論

■ モバイルがもたらしたマーケティングの変化

■ グローバル不況下の日本経済の耐性と金融戦略

■ iPhoneと日本の携帯電話ビジネス

■ 携帯電話の利用による人々の生活と社会の変化

■ モバイル・コンテンツ業界における違法有害サイトに対する課題と対策・提案について

■ 2010年のモバイルペイメント戦略　～電子決済が切り開く未来像～

■ Mobile2.0時代におけるマーケティング戦略

■ ERPとSCMの連携戦略

■ 中国移動通信市場の現状及び予測

■ ユビキタス・ネットワーク社会における　～「ケータイ」の在り方～

■ 企業における知的財産戦略と国としての知的財産戦略の現状と今後の動向

■ インターネット広告の展望　～次世代広告テクノロジー～

■ クラウド活用した企業経営

■ スマートフォンとフィーチャーフォン利用者の特性分析

■ フェイスブックのマーケティング利用

■ モバイルとソーシャル・ネットワーキング・サービスを活用した企業経営

■ スマートグリッドと環境戦略

■ 知財戦略経営

■ モバイル・コンテンツ戦略

■ モバイル・コマース戦略